若い方の保険の必要性について
足利、佐野、太田で保険を検討するなら、ほけんの相談窓口にご相談ください！
皆様にとって、少しでもお役立ちいただける情報を共有させていただきますので、是非参考にしてみてください。
はじめに
突然ですが、10代、20代の方に質問です。今の自分に保険は必要だと思いますか。
おそらくほとんどの方は、まだ保険は必要ない、もう少し年を取ってから、もしくは家庭を持ってからでいいのではと考えているのではないでしょうか。
この記事では、そんな方々に対して、保険の必要性を考える情報を提供していきます。
1. 実態の整理
10代、20代の方の保険の必要性を語る前に、初めに保険の加入率を年代別に見ていきたいと思います。
年代別の保険加入率を図1に示しました。
＜公益財団法人,生命保険文化センター“2021（令和３年）生命保険に関する全国実態調査”第１部「生命保険（個人年金を含む）の加入状況」より作成／2021年＞
図1 年齢・世帯属性別保険加入率
図１を見ると、ピークを迎えるのは未婚の場合は、40代がピークとなり、既婚の場合は50代になると約9割の加入率になります。一方で、最も加入率が低いのは20代となっており、加入率は約６割という結果になっています。未婚の場合は2割程度の加入率となっています。
ここで注目すべきは20代以下が最も加入率が低いとはいえ、半数以上が何らかの保険に加入しているということです。
未婚を除く20代の約６割が加入している保険ですが、本当に必要なのでしょうか？
では、次に実際に病気や死亡のリスクがどれくらいあるのかを見ていきましょう。
まずは病気のリスクを確認していきます。ここでは、身近で大きな病気の代表格である、がんに絞ってみました。がんというのは、生涯で2人に1人ががんになる時代と言われています。しかしながら、実際はどのくらいの年齢からリスクが高くなってくるのでしょう。その傾向を図2に示しました。
＜国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」（全国がん登録）より作成／2019年＞
図2 性別・年代別がん罹患率
図2を見ると、40代頃から徐々に増え始めていることが分かります。30代で人口10万人に対して、約1％なので、10万人に1,000人が罹患することになります。
例えば、足利市の人口が約15万人なので、年間1500人ほどが30代からがんに罹患することになります。こう考えると、意外と多いと思いませんか？
30代で１％なので、20代でがんになる確率はかなり低いと考えられますが、実際にがん等の病気に備えておくことは本当に必要ないのでしょうか？
ここまで医療に関わるリスクについて整理しました。次に、死亡のリスクについて、説明いたします。
表1 人口10万人に対する年代別死因とその発生率
＜厚生労働省“人口動態調査”,人口動態統計月報年計（概数）の概況,第7表,「死亡数・死亡率（人口10万対），性・年齢（５歳階級）・死因順位別 」より作成／2021年＞
表1を見ると、残念なことに20代では自殺が最も多くなっています。次いで不慮の事故、がん、心疾患、脳血管疾患と続きます。50代と比べれば死亡数も病気での死亡率も低くなっていますが、20代でも死亡のリスクがないわけではありません。
これを上位３位までの死因で足利市に適用して考えてみましょう。足利市の人口は約15万人ですので、自殺・不慮の事故・がんを原因とした死亡者数は表１の人口10万人当たりの死亡率から算出すると、約85人が年間で死亡していると計算することができます。
2. 20代以下の保険の必要性
さて、ここまでは20代以下の病気や死亡のリスクについて示しました。ここまで読んで多くの方は「確率が低いのなら保険に入る必要はないのでは」と思うでしょう。しかしながら、それこそが若いうちに保険に入っておくべき理由なのです。
① 保険料の安さ
一般的に保険料はそのリスクがどのくらいあるのかによって決まってきます。つまり、病気のリスクが低い20代以下の保険料は安く設定されており手頃な価格で十分な保障を一生涯備えることができます。当社でご案内する保険商品は保険料が一生涯変わらないものなので、病気のリスクが上がったとしても同じ保険料で備えることができます。
② 健康状態
保険に加入するためには健康状態の告知が必要となります。保険会社によって基準は様々ですが、がんになってしまっていたり、健康診断で異常の指摘があったりすると査定が厳しくなったり、保険料が割増になったりする場合があります。
以上2つの理由から20代以下の方に保険の加入をおすすめいたします。
では、具体的にどのような保障に備えれば良いのでしょうか。今すぐにでも様々なリスクに備えることができれば理想ですが、収入、家族構成、健康状態などを考慮して優先順位をつけていきましょう。
表2 ライフステージごとの必要な保障
× 必要なし △ 余裕があれば 〇 備えるべき ◎ 特に備えるべき
表2では、結婚しているかどうか、就職しているかどうか、子供がいるかどうかというパターンに分けてそれぞれ必要な保障を示しました。
詳しく見ていきましょう。
① の場合（学生を想定）
老若男女問わず入院すれば医療費はかかるわけですから、最低限医療保障は備えておきましょう。部活に入っている方でしたら、ケガの保険も考えてみるといいかもしれません。逆に万が一の時の死亡保障は無理して入る必要はありません。
結婚しておらず、子供もいない、収入もないとなると、もし自分に万が一があったときに誰かが金銭的に困るということは考えにくいからです。働けなくなった時の保障はそもそも働いていないのだから必要ありませんね。
② の場合（独身のサラリーマンを想定）
①と同様医療保障は必要です。ただし、それに追加してそろそろ三大疾病の保障をつけておいた方が良いかもしれません。働き始め収入を得るようになったので、若いうちに十分な保障を備えておきましょう。死亡保障は①と同様の理由で無理して入る必要はありませんが、前述した通り健康状態によっては十分な保障を持てなくなる可能性もあるので未来の家族のために加入しておくことも視野に入れると良いでしょう。働けなくなった時の保障は、自分の収入が生活費になっているわけですから、備えておくに越したことはありません。
③ の場合 （既婚の子供がいないサラリーマン家庭を想定）
医療保障、三大疾病保障に関しては②と同様に必要です。死亡保障は家族のために加入されることを強くおすすめします。
共働きなのかそうでないのかによっても必要な保障額は変わってきますが、配偶者が主婦(主夫)の場合は、毎月定額が受け取れる収入保障保険も合わせて入っておくと良いかもしれません。こちらは期間が定まった掛け捨ての保障になるので比較的手軽な保険料で大きな保障を備えることができます。
働けなくなった時の保障も、収入がなくなるという点では死亡保障が必要な理由と同じです。生活を支えるべき人がいるのなら、備えておいた方が良いでしょう。
④ の場合 （既婚の子供がいるサラリーマン家庭を想定）
医療保障、三大疾病保障に関してはこちらも②③と同様に必要です。死亡保障も加入されることを強くおすすめいたしますが、③の場合よりもより必要な保障になってきます。たとえば、子どもがいる状態でもし万が一があった時、一番心配なことはなんでしょうか。
そう、教育費です。
経済的な理由で進学を諦めるなんて悲しいことにならないよう、万が一があったとしても不自由なく進学を選択できるお金を遺しておく必要があります。もし子供が中学生の時に万が一があっても、その後の高校・大学の資金が遺してあれば、お金のことを気にせずに子どもの好きなように進学を選択させてあげられますよね。
さらに子どもがいる家庭では、学資保険として備えておくことも必要になるでしょう。何の病気もなく働けていたとしても、大学の資金となると貯金だけでは難しい部分も出てきます。
そのためにお金を増やす、資産運用が効果的ですが、その説明は4項でしますのでそちらをご覧ください。
3. 見直しのタイミング
若いうちから保険は備えておくべき、と述べてきましたが若いうちに入った保険をそのままにしておいてはいけません。先述したように、必要な保険というのはライフステージによって異なります。収入・家族構成の変化とともに見直しを考えるのが良いでしょう。
表2を参考に見直しのタイミングを考えると分かりやすいですね。①→②では収入の変化、②→③、③→④では家族構成の変化で備えるべき保障が変わっています。また、必要な保障の種類だけではなく必要な保障額も変わってくるかもしれません。
たとえば、会社員であれば何年かごとに昇給があると思います。それまで年収300万円だった人が450万円に上がったとしたら単純に考えて1.5倍の保障が必要になります。さらに、家族構成の変化で言えば子供が増えたら単純に教育費が倍になるわけですから、遺しておくための死亡保障も倍にする必要があります。
このように収入や家族構成の変化に伴って必要な保障・保障額は変化していきます。その時々で自分に必要な保障は何なのか、家族に備えておいてほしい保障は何なのかを変化のタイミングに合わせて考えることが大切です。
4. 20代から入っておくべき保険
さて、ここまではリスクが低くても若いうちから入っておいた方が良い保険を紹介してきましたが、ここからは若いからこそ加入しておくべき保険を紹介していきます。それは、老後や教育資金のための資産運用を行う保険商品です。
表2では、①～④すべてのパターンで入るべき保障と示してあります。
具体的にどのような保障かというと、毎月定額を株や債券に投資して運用しながら死亡保障も持つことができる保険商品です。
投資と聞くと、変動が激しく怖いイメージを抱く方も多いかもしれませんが、ルールを守って行えば元本割れのリスクを抑えることができます。
そのルールとは長期・積立・分散の3つ。
このうちの一つでも欠けてしまうと元本割れのリスクが高まってしまいます。特に、長期は三つの中で最も重要な要素になります。
つまり、なぜ20代のうちに入るべきなのかは、長期が関係しているのです。積立・分散は誰でもできますが、長期運用は過ぎてしまった時間を取り戻すことはできませんので、誰でもできるわけではありません。長期運用は最低でも10年、理想的には20 年以上が目安と言われています。
したがって、働き終えるころには長期運用の20年をクリアできる年齢のうちに無理なく始めておくことが重要です。さらに、長くやればやるほど運用の効果は高まるので早く始めておくに越したことはありません。
また、2項の④で少し触れたとおり、教育資金のためであれば子どもが大学に進学するころ、つまり子どもが産まれてから17～18年後にまとまったお金が必要になります。国立の文系でも私立の理系でも子どもが望む大学を経済的な理由で諦めさせることがないようにするために資産運用を活用しましょう。
もし、死亡保障は別に用意があるから資産運用だけしたいということであればNISAのような制度を上手く使いながら資産運用を始めるという手もあります。保険は保険ならではの保障、例えば死亡保障付帯するので、保障がない投資信託に比べて運用の効率が落ちるケースがあります。そのため、表2の①②に該当するうちは死亡保障が必要のないケースもあるので、NISAなどの制度を使った資産運用を始めてみると良いでしょう。
リスクを抑え、さらに運用の効果を高めるため20代のうちに資産運用を始めることを強くおすすめします。
5. 若い時期に保険を検討する際の注意点
ここまで、若いうちの保険の加入をおすすめしてきましたが、若いからこそ注意してほしい点があります。
それは保険料を払い済みにすること。
払い済みを希望する多くの方は働き終えるころには保険料を払いたくない、と考えています。もちろんそれは大きなメリットですが、デメリットも存在することを忘れてはいけません。
先述したように保険はライフステージに合わせた見直しが必要です。必要なくなったり、より良い保障内容のものがあれば入れ替えたりとそれまで入っていた保険をやめることだってあります。
そうすると、それまで払っていた割高な保険料を損に感じ見直しがしにくくなってしまうのです。
では、払い済みにしてはいけないのかというとそういうわけでもありません。働き終えた頃に保険料の支払いをしなくて済むというのは大きな魅力ですから、保険の種類に合わせて選択することが大切です。
表3に保険種類別の払い済み推奨度を示しました。例えば医療保険だったら、これまでの保険の改訂などを見ていると多少内容が良くなることはありますが、大幅に何か変わるということは考えにくいので払い済みにしてもそこまでのデメリットがないように思います。一方で、がん保険は注意が必要です。がんの治療は年々進化しており、古いがん保険ではその治療が保障対象にならないなんてこともあるため定期的な見直しが必要な保険です。
そのため、いつでも見直しできるように払い済みは避けた方がいいかもしれません。
死亡保障は保険料の支払いが終わると積立の効果が高くなるので、保険料の支払いに余裕がある方は払い済みにすることもよいでしょう。
表3 保険種類別の払い済み推奨度
6. まとめ
いかがでしたでしょうか。20代以下の方々の保険の必要性についてご理解いただけましたでしょうか。
保険を考えるのに早すぎるということはありません。自分のその時々の状況ライフステージの変化に合わせて必要な保険を考えることが大切です。とは言っても、自分自身では本当にそれが必要なのか、どれくらい備えておいた方が良いのか判断がつかず不安に思うこともあるかもしれません。
そんな時は一人で抱え込まず、ぜひ我々にご相談ください。一人一人のお客様に合わせた適切なアドバイスを提供するパートナーとしていつでもお待ちしております。
＜この記事を書いた人＞
さくらファミリー株式会社 中山 葵
ファイナンシャルプランニング技能士２級
2022年4月に社会人になったばかりの新人 10代、20代の若い世代と同じ目線で記事を書くことを心がけております。
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